2016年2月17日水曜日

ボクは馬鹿だった! 確定申告

今日、確定申告書を提出してきた。
今週の月曜日から町の中央公民館で確定申告の相談会が始まった。
早速、ネットで作成した申告書類を持って行って来た。
年金だけの収入なら確定申告をする必要はないよ、とブログ友のNさんが教えて呉れたので、そのことを確認してきたのである。
その結果、所得税の確定申告は不要と確認できた。
ついでに、持参した資料はそっくり住民税の確定申告に使えると教えられた。

昨日、役場の税務課に回って、住民税の申告用紙を貰ってきた。
その用紙はたったの1枚。それに住所氏名を書いて押印したら、ネットで作成した確定申告書の資料に添えるだけだと教えてくれた。

本日、役場の税務課に持参したら、係員が直ちに医療費控除用に添付した領収書を点検し、一覧表にしてある医療費の集計表に誤りがないことをチェックし、領収書に確認済の印を押したうえで返却して来た。
これで受付終了。
終わってみれは、至って簡単。
ネットで作った確定申告書がそっくり生きたので、無駄がなくて良かった。

年金等の収入だけなら所得税の確定申告は要らないよ、と数年前から言われているのは承知していたが、それでもと思いながらネットで作成した申告書を毎年提出していたのだけれど、何と馬鹿なことをしていたのだろう、我ながらあきれる思いである。
改めて調べてみると、年金等の収入だけで400万円以下、その他の収入20万円以下なら確定申告不要という制度は、平成23年の確定申告から始まっていた。もっと真剣に調べるべきだった。

相談に乗ってくれた女学生かと間違えそうな若い税務署員に八つ当たり気味に言ってみた。
e-taxで申告して以来、確定申告の案内が一切来なくなったのは何故だ!
期限切れの住基カードではデータを更新しないと使えないのでe-taxが出来ないが、更新には手数料が掛かる。そんなシステムは可怪しいと思わないのか!、と。
返事は「すみません。一度、e-taxで申告した人には案内が行かないことになっていますし、システムがそうなっていますので・・・」と、予想通り。
無駄だと分かっていても、不満を言いたくなるのが納税者。
納税者の声を聴かないのが税務署。

昔からそうなんだ。

2 件のコメント :

忠ちゃん さんのコメント...

何事にも徹底的に調べ、検討する貴兄でも、手引書の説明を見落としていましたね。申告手引書3頁に公的年金等400万円以下は申告の必要なしとの記載がある。 しかし税務署の処理は、これで良いのだろうか。その下に医療費、生命保険などある場合は、確定申告して還付金の手続きをしなければならない・・とある。医療控除用紙を単独で提出すれば、税務署が計算、し、還付金の銀行振込み口座番号などすべて把握しているのだろうか。貴兄はガン保険に入っていると言っていた。これも保険料控除できるはず。
ボクの場合は、家内が障害認定されているので、75万円の控除がある。また株式の損失が3年間相殺できるなど、なんだかんだで毎年確定申告により10万円程度還付金がある。
ボクは企業年金、国民年金合計で440万円あるから、確定申告しなければならない。
退職して間もない頃、仲間と一緒に貴兄とゴルフしたとき、貴兄の会社は企業年金制度は解散した?と言っていた。そのとき一括大金を手にした?それで年金額は少ない?
ボクの会社も10年前、退職者に年金の給付水準を引き下げるか、解散するかどうする?と言う脅迫状が届いた。決めるには受給者の「同意書」が必要とのこと。9割以上の人が存続を希望し、27%程度年金額が減り、現在にいたっている。貴兄かそのとき話していたことがよく理解できなかったが、このことだなと知った。

ター さんのコメント...

>忠ちゃん ボクの年金が少ないのはひとえに給料が安かったためですよ。
元の会社の企業年金は解散してから企業年金連合会に移管され、減額されたけど、今も支給されていますよ。それを加えて400万円以下ですから、如何に給料が安かったがご推察ください。
貴兄の場合は年金等が400万円をオーバーしているから所得税の確定申告をしなければなりませんね。毎年10万円以上の還付金と云うのは随分多いですね。それだけ税金を沢山払っているということの証ですね。ボクよりもずっとお金持ちだぁ。(笑)
今回明らかになったことは、今後もボクの年金等には所得税がかからないということです。貧乏人だから所得税を取らない、っていう訳ですね。所得税が取られていなければ還付金もなし。特定口座も閉鎖状態だから、こちらも関係なし。
一方、住民税は結構な額を取られていますね。ですから、年間収入から控除される部分があれば申告しないと住民税の納め過ぎを取り返せません。
ボクのがん保険は生命保険料として控除対象になっています。その他に地震保険、国民保険、後期高齢者保険などの社会保険料も控除対象になります。所得税の確定申告用の提出書類を作成すれば自動的に計算されますから、そのまま、税務署じゃなく所轄の役所の税務課に提出すればOKです。貴兄の場合は、申告書を税務署に出せば自動的に役所の税務課にデータが回されていくので、心配いりません。